会計ソフトば税理士はいらないほど進化しています!

会計ソフト おすすめ

 

会計ソフトがAIの進歩ににより、どんどん高性能化され、今や会計ソフトがあれば税理士はいらない時代に突入しようとしています。

 

会計に知識がなくても決算申告書が作れてしまうのです。

 

簿記や所得税法などの知識がある人でないと、帳簿や申告書の作成は無理という常識が一昔前の話しになりつつあります。

 

今の会計ソフトは、クラウド型なのでパソコンにインストールする必要もなく、税法が変更になった時なども自動対応してくれるので、会計ソフトをバージョンアップのために買い替える必要もありません。

 

会社のコンピューターが壊れてもデーターが消滅することもありません。

 

会社専用のクレジットカード、銀行口座があれば、データーを自動に取り込んで仕分、記帳までしてくれます。

 

機能を選択すれば、レシートや領収書なども自動に読み取り、仕訳記帳してくれます。

 

各段に仕事のスピードアップが図れるようになりました。

 

クラウドなので、出先からでもスマホからでも入力、閲覧することができます。

 

伝票の入力が終われば、税務署にe−TAX申告まで自動でしてくれます。

2020年分の確定申告(2021年2月16日〜3月15日に行う確定申告)から、青色申告特別控除が改正され、青色申告特別控除が10万円減少し、55万円になります。
しかし、クラウド会計ソフトを使用すれば65万円の青色申告特別控除はそのままで減額されず節税することができます。

クレジットカードから、自動で税金の支払いもできます。

 

白色申告、青色申告、法人決算、それぞれに適した会計ソフトが開発されています。

 

まさに、会計ソフトがあれば税理士はいりません。

 

実は、会計事務所も会計ソフトを使っていて、暴露すれば会計事務所も会計ソフトがないと決算書が作れないところまで来ているんです。

 

それだけ、会計ソフトの性能がアップしているということです。

 

セキュリティも、データがハッキングされないように金融機関と同等のセキュリティで保護されています。

 

自社のパソコンで管理しているよりもよっぽど安心です。

会計ソフト費用

税理士費用は、毎月の顧問料と決算費用で年簡に約30万円〜50万円はかかります。

 

会計ソフトを使えば、1年間は無料サービスがあったり、次年度からでも毎月1万円未満で収まります。

 

白色申告の会計ソフトなどはズッと無料で使うことができるプランもあります。

税理士が必要?

会計ソフト 税理士

 

しかし、会計ソフトだけで税理士と顧問契約を結んでいないと、税務署の税務調査が入ったり、節税のアドバイスを貰えないとか、いろいろ言われますが、その心配はいりません。

 

理由を一つ一つかみ砕いて説明しますね。

税務調査が入りやすくなる?

そんなことはありません。

 

税務調査は入る時は入るし、入らない時には入りません。

 

会社創業以来、一度も入らないという会社も多くあります。

 

特に、会社の規模が小さい時は申告をして、いくばくかの税金を払っていれば、まず税務調査は入りません。

 

税務署がその申告の間違いに気づいてもです。

税理士がいると有利?

もし、税務調査が入っても税理士がいるから有利になるということはありません。

 

税理士は税務署の指摘に逆らうことがないからです。

 

特に、税務署上がりの税理士はそうですね。

 

毅然と税務署職員をやりあうという税理士は皆無とは言いませんが、まれな存在です。

 

というのも、あなたは税務署職員に会うのは初めてかもしれませんが、税理士は今までも、これからもかなりの頻度で税務署職員と接することになります。

 

つまり、税理士は税務署職員に悪い印象は持たれたくないのです。

 

これからの税理士の商売がやりにくくなるからです。

 

ほとんどが、税務官の言いなりです。

 

だから、税理士がいてもいなくても関係ないのです。

節税のアドバイスがもらえない?

会計ソフト 節税

 

また、節税のアドバイスがもらえないという指摘もあるのですが、基本、税理士は節税のアドバイスはしません。

 

ふりはします。

 

節税のアドバイスをしても、税務調査で税務署が経費と認めてくれなければ、顧問先からの評価も下がるし、税務署からも悪くとられれば脱税補助として罰せられることもあるからです。

 

最悪の場合、税理士の資格を剥奪されてしまいます。

 

ですから、税理士は節税のアドバイスはしません。

 

節税のアドバイスをするなら、加入してもらえれば会計事務所にも手数料が入る保険加入ぐらいでしょう。

 

それよりも、あなた自身がこれは経費として信じて申告してそれが通ればその方がよっぽど節税になるのです。

 

下手をすると、税理士がいるために自分の立場が危なくなる経費を否認される場合もでてきます。

 

例えば在宅勤務だと、家賃の30%程度は経費処理できるケースが多いのですが、保守的な税理士によっては経費としては認めてくれずストップをかけてくることがあります。

 

税理士が必ず事業主を守ってくれるとは限りません。

 

なぜかというと、税理士は責任を負いたくないから。

会計ソフトで仕訳ミスをしたらどうなる?

会計ソフト 仕訳ミス

 

あと、細かいことですが経費のつけ間違いがあっても税務署は問題にしません。

 

得意先との接待で飲食した経費を接待交際費ではなく、事務的な話をしたからと事務費に計上してもいいのです。

 

経費は経費だからです。

 

ただ、得意先との飲食は事務費と決めたらずっと事務費として計上する必要はあります。

 

それさえ徹底していれば勘定科目はどれを選んでも問題ありません。

 

ころころ変えると変に疑われてしまいます。

追徴課税を取られたら

仮に、もしもですよ会計ソフトで申告した内容で不備があって追徴課税を求められても、毎年の税理士顧問料を上回ることはまずないはずです。

 

(税務調査が来なかった年数×50万円)>追徴課税

 

 

どうです、少しは税理士を雇わなくても会計ソフトだけでいけそうだという気持ちになりました?

 

会計ソフトを使えば、手間が減るだけでなく決算書や試算表も自動で作成できるので、いつでも会社の財務状況を確認することができます。

税理士と契約する?

税理士と契約

 

どうしても、心配な人は税理士と契約をすればいいのですが、その時は、会計ソフトを使いほとんどこちらで処理するので、顧問料を安くしてほしいとお願いしましょう。

 

なかなか、面と向かってお願いできない場合は、メールで無料相談ができる「税理士ドットコム」を利用すればいいでしょう。

 

あなたが、望む条件をメールで送れば、あなたの要望に応えてくれる税理士を紹介してくれます。

 

その時も、同じ会計ソフトを使っている税理士がいいですね。

 

入力データを共有できるので、伝票を郵送したり、チェックの為に来社してもらう必要もありません。

 

税理士が使っている会計ソフトも「税理士ドットコム」は理解しているので、グッドマッチングする税理士を探してくれます。

おすすめの会計ソフト

会計ソフト おすすめ

 

その、会計ソフトなんですが、おすすめは>弥生会計の会計ソフトです。

 

弥生会計は会計ソフトの売上実績ではでは21年連続 NO.1で、白色会計、青色会計、法人会計、それぞれに合わせた会計ソフトが用意されています。

 

1年間無料サービスや、電話やメール、チャットによる相談もすることができます。

 

会計ソフトの操作が、電話やメールだけではわからない時も、コンピューターの画面共有を通してわかりやすく教えてもらうことができます。

 

経理に詳しくない人が、まず困るのがその会社独自の経費があると、どの科目に振り分けたらいいかです。

 

そんな時も電話1本で優しく教えてくれるので、何も心配することはありません。

 

他にも会計の知識などは、ネットでも調べてもすぐに見つかりますし、YouTubeの動画でも詳しく教えてくれています。

 

Amazonで勉強してもいいですね。
*知りたいことがパッとわかる勘定科目と仕訳が見つかる本

 

これを機会に勉強したいのであれば、日商簿記検定3級は簡単に取れるのでチャレンジしてみてはどうでしょう?

 

うしても、わからなければ税務署に行けば丁寧に教えてくれますよ。

 

会計ソフト おすすめ シェア

会計ソフト大手は、国内に3社あるのですがシェア率でいうと
  • 弥生会計:56.7%
  • freee:21.1%
  • マネーフォワード:16.8%

です。
*MM総研調べ:クラウド会計ソフトの利用状況調査(2020年3月末)

 

弥生の白色申告オンライン

サポートの満足度92%
全ての機能が、ずっと無料で使えるプランもあります。

 

弥生の青色申告オンライン

会計ソフトを使用している人の2人に1人が使っています。
1年間無料で使えるプランもあります。

 

弥生会計オンライン

法人決算を作成できます。
全国10,000以上の会計事務所から推奨されている会計ソフトです。
*2020年1月現在

 

まずは2ヶ月の無料体験ができます!